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専門誌の掲載記事

専門誌の掲載記事

  当事務所の代表弁護士金井高志が執筆している記事です。

メディア掲載

Journal of Financial Planning  2016年1月号

  日本版FPジャーナルの発行する『Journal of Financial Planning』2016年1月号に「FP実務と倫理・コンプライアンス FPとソーシャルメディア⑥『トラブル対処法と予防策』」というタイトルで記事を掲載しております。

  ソーシャルメディアの活用は、公私共に大きなメリットが期待できる一方で、予期せぬトラブルに巻き込まれるリスクもあります。ネット上で誹謗・中傷を書かれて被害者になる、あるいは、不注意で誤情報を流し加害者になってしまう恐れもあるのです。最終回となる本稿では、トラブル対処法と予防策について解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『Journal of Financial Planning』(日本版FPジャーナル)

Journal of Financial Planning  2015年11月号

  日本版FPジャーナルの発行する『Journal of Financial Planning』2015年11月号に「FP実務と倫理・コンプライアンス FPとソーシャルメディア⑤『ソーシャルメディア関連法』」というタイトルで記事を掲載しております。

様々なソーシャルメディア活用時には、法令順守という視点が欠かせません。個人情報や著作権、肖像権の取扱い方法など、法律の側面から知っておきたい基本事項について解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『Journal of Financial Planning』(日本版FPジャーナル)

Journal of Financial Planning  2015年9月号

  日本版FPジャーナルの発行する『Journal of Financial Planning2015年9月号に「FP実務と倫理・コンプライアンス  FPとソーシャルメディア④『活用法3:つながる』」というタイトルで記事を掲載しております。

  ソーシャルメディアが他のメディアと大きく異なる点は、ユーザー間の双方向性です。自分の情報発信に対して、即座にレスポンスがあるため、「つながっている感覚」を強く持つことができます。今回は、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)を活用して他者とつながる際の留意点について解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『Journal of Financial Planning』(日本版FPジャーナル)

ビジネス法務  2015年9月号

  中央経済社の発行する『ビジネス法務』2015年9月号に「ソーシャルメディア時代の労務管理『最終回インターンシップのリスク対策』」というタイトルで記事を掲載しております。

  学生が在学中に、みずからの専攻・将来のキャリアに関連した就業体験を行うインターンシップが広がりをみせています。インターンシップ生の受入れには、企業にとってメリットも多い反面、相当の負担やリスクも伴います。

  そこで、今回は、インターンシップ導入企業の増加、導入に伴う企業のリスク、トラブル防止対策等につき、解説させていただいております。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『ビジネス法務』

Journal of Financial Planning  2015年7月号

  日本版FPジャーナルの発行する『Journal of Financial Planning2015年7月号に「FP実務と倫理・コンプライアンス  FPとソーシャルメディア③『活用法2:情報を発信する』」というタイトルで記事を掲載しております。

  ソーシャルメディアの活用において欠かせないのが情報の発信時におけるリスクマネジメントです。誰でも容易に幅広い対象に情報発信できるメリットがある反面、使い方を誤ると、まちがった情報を自らが拡散してしまい、自身の信頼を自ら損ねることになりかねません。そこで今回は、ソーシャルメディアを活用して情報を発信する際の留意点について解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『Journal of Financial Planning』(日本版FPジャーナル)

ビジネス法務  2015年7月号

  中央経済社の発行する『ビジネス法務』2015年7月号に「ソーシャルメディア時代の労務管理『第5回私的利用でのトラブル』」というタイトルで記事を掲載しております。

  社員のソーシャルメディアの私的利用は、原則として、会社による規制を受けません。しかし、社員は、誠実義務や守秘義務など会社に不当な損害を与えない義務を負っており、会社は、必要な範囲で、社員の私的行為についても規制することが認められています。

  そこで、今回は、ソーシャルメディア上で自社社員によるものと思われる不適切な書込みを発見した場合の対応、問題を起こした社員の処分、再発防止対策の重要性などにつき、解説させていただいております。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『ビジネス法務』

労務事情  2015年6月1日号

  産労総合研究所の発行する『労務事情』2015年6月1日号に「BYODにかかわるトラブル防止の実務ポイント」というタイトルで記事を掲載しております。

  昨今、従業員側のニーズによって、個人デバイスを業務に利用するBYODBring Your Own Device)の導入を要請されるケースが増えてきています。このBYODは企業にとってもメリットがある一方で、労務管理上・情報管理上の問題などから、従業員との間でトラブルが発生する可能性もあります。そこで、BYODを導入・許可する際に想定されるトラブルを防止するための実務ポイントを整理しました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『労務事情』

ビジネス法務  2015年5月号

  中央経済社の発行する『ビジネス法務』2015年5月号に「ソーシャルメディア時代の労務管理『第4回“バイトテロ”の防止対策』」というタイトルで記事を掲載しております。

  2013年夏、小売りや飲食の店舗において、アルバイト従業員が店内の商品や備品を使って悪ふざけをしている画像をTwitterFacebookに投稿し、炎上するケースが相次ぎました。そうしたアルバイト従業員の投稿により、店舗や運営企業が深刻な損害を受け、中には閉店や倒産に追い込まれた企業もあったことで、新聞やテレビ等でも大きく取り上げられ社会問題へと発展しました。

  そこで今回は、SNS利用ルールの必要性・教育の重要性・モニタリングの実施につき、解説させていただいております。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『ビジネス法務』

Journal of Financial Planning  2015年5月号

  日本版FPジャーナルの発行する『Journal of Financial Planning2015年5月号に「FP実務と倫理・コンプライアンス  FPとソーシャルメディア②『活用法1:情報を集める』」というタイトルで記事を掲載しております。

  ソーシャルメディアには、情報の収集、発信、双方向での情報交換といった活用方法があります。おのおののシーンで活用メリットがあると同時に留意点も見逃せません。今回は、ソーシャルメディアを利用した有効な情報の収集方法および留意点について、解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『Journal of Financial Planning』(日本版FPジャーナル)

ビジネス法務  2015年4月号

  中央経済社の発行する『ビジネス法務』2015年4月号に「ソーシャルメディア時代の労務管理『第3回 ネット上の内部告発』」というタイトルで記事を掲載しております。

  近年、Twitter, FacebookなどのSNSやブログ、掲示板サイトを利用した組織の不祥事についてのネット告発が多発しています。インターネットを通じての個人からの情報発信が可能になったことで、広く世間に問題の存在を訴えかけることが可能になり、ネット告発は今後も増え続けるものと思われます。そこで、ネット告発のリスク・ネット告発への対策等につきまして解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『ビジネス法務』

Journal of Financial Planning  2015年3月号

  日本版FPジャーナルの発行する『Journal of Financial Planning』2015年3月号に「FP実務と倫理・コンプライアンス FPとソーシャルメディア①『ソーシャルメディアの活用と課題』」というタイトルで記事を掲載しております。

  ソーシャルメディアは、急速に身近なものとなってきました。ファイナンシャル・プランナーとしての業務に有効活用したいと考えている方も多いことと思います。そこで、その有効な活用法および課題について解説させていただきました。

  ご興味のある方は、是非ご一読いただければと思います。

『Journal of Financial Planning』(日本版FPジャーナル)

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